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不妊治療をいつから初めていつまで続けるべきか

不妊治療は、何歳までに受けるべきか、いつまで続けるべきか、適したタイミングについてお伝えしています。

不妊治療は20代のうちに始めるのが理想

厚生労働省の調べによると、不妊治療を受ける人は年間で約46万人ほどいます。治療は、医師によるタイミング指導(自然妊娠)、人工授精、体外受精へと進んでいきますが、最後の砦とも言える体外受精での妊娠率は、20代でも4割ほどと少なめ。

不妊には、さまざまな要因が複雑に絡んでいるケースもあり、治療自体の成功率は、決して高いとは言えないのです。まだ体外受精があるからと思っていると、手遅れになることも…。妊娠能力の高い20代のうちに、検査だけでも受けておくのが理想です。

37~38歳頃から卵巣機能と女性ホルモンの分泌量は急速にダウン

不妊治療は30代で始める人が最も多くなりますが、現実的には、女性は37〜38歳で妊娠する能力が急激に衰えます。卵巣機能と女性ホルモンの分泌量が低下し、35歳を過ぎてからの自然妊娠の確率は18%にまで減少。とくに最近は晩婚が増えていて、自然妊娠を待つ人も少なくありませんが、現実的には、30代になったらのんびりとしている暇はありません。

歳を重ねるほど出産にも危険が伴うため、タイミング法はある程度で終了して、35歳までに早めのステップアップを検討しましょう。35歳を過ぎて治療をはじめる場合は、最初から人工授精や体外受精を行うケースがほとんどです。

不妊治療の見直しどきは「45歳」

45歳になると、不妊治療の成功率が低くなるといわれています。不妊治療の辞め時を考えるなら、45歳がひとつのライン。ただし、成功率は1割未満でも、年間3万人以上の女性が40歳以上で出産しているので、希望を捨てる必要はないでしょう。

不妊治療を始めるならすぐに相談しましょう

不妊治療は始める年齢によっても、どのステップから治療を行うべきか、変わってきます。まずはクリニックで検査を受けることが先決。女性だけでなく、男性側の検査も充実しているクリニックであれば、より早く最適な治療が受けられるでしょう。

不妊の検査・治療項目が多い
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不妊治療を行うことによって考えられるリスク

不妊治療の方法によっては、多胎を発生させてしまう可能性が高くなると言われています。

  • 多胎による母体側のリスク:妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病をはじめとする合併症の発症
  • 多胎による胎児側のリスク:流早産、発育遅延や低出生体重児(2,500g未満)の出生、先天異常、新生児の死亡率の上昇、障害発症の可能性

多胎妊娠にともなう母子のリスクを回避するために、日本産科婦人科学会と日本生殖医学会は、学会員にむけて体外受精における移植胚数を原則1個にするように指示を出しました。これにより、体外受精における多胎妊娠の頻度は減少しています。

高度生殖医療におけるリスク

体外受精・顕微授精といった、体外で行う不妊治療をまとめて高度生殖医療と呼びますが、体外受精には卵巣過剰刺激症候群(OHSS)、麻酔の合併症、採卵時の卵巣周辺臓器(血管・腸管・膀胱など)損傷といったリスクの可能性があります。また、顕微授精においては低出生体重児の傾向があり、心臓や呼吸器に障害を持つリスク、自閉症や注意欠陥多動性障害のリスクが高いとする報告があがっています。その他、精子凍結に関しては、凍結させた精子を融解する際に精子の運動率が50~80%ほどダウンすることが分かっています。ただし、融解後は再度精子の精製を行い、活発な精子のみを集めて治療に用いています。今のところ、凍結保存をした精子を使って生まれた子どもに先天奇形や発育不良が多くなるといった報告はありません。

男性不妊治療におけるリスク

男性不妊治療「TESE」におけるリスクとして、創部痛、発熱、精巣上体炎、陰嚢内血腫などの合併症が考えられます。予想外の合併症が起きる可能性がゼロとは言えないため、専門クリニックにしっかりと相談をしましょう。不妊治療専門の医療機関で処方されるサプリメント(漢方薬やビタミン剤、ホルモン剤など)を用いた薬物療法の副作用やリスクについては、医師にご確認ください。(2019年2月現在)