保険適用となる不妊検査・不妊治療

不妊治療は、治療費が高額というイメージもありますが、治療法によっては、保険適用で受けられるものも多くあります。損をしないためにも、しっかりと事前に確認しておきましょう。

保険適用となる不妊検査・不妊治療リスト

血液検査

保険適用後の費用:1,000~10,000円

不妊検査の基本項目で、月経2~5日後に黄体化ホルモン、卵胞刺激ホルモン、卵胞ホルモンなどの女性ホルモンの働きを調べる検査。同様に男性ホルモンも採血で測定。

子宮卵管造影剤

保険適用後の費用:1,000~7,000円

採血検査の後に、女性の月経6~10日後に行う子宮の検査。子宮口から造影剤を注入して、子宮の形や卵管の閉塞を調べます。この検査をするだけで、自然に妊娠をすることも。

超音波検査

保険適用後の費用:1,600円

直径1.5~2センチ程の超音波プロープを膣から挿入して子宮、卵巣(卵胞)の状態を調べる検査。初回のみ保険適用。何回行うかによって費用は変わります。

フーナーテスト

保険適用後の費用:500円

不妊治療ではとても重要とされている性交後の検査。医師からタイミング指導を受けて、排卵期に性交を行った後に行います。横浜市で行っているクリニックはやや少なめ。

タイミング法

保険適用後の費用:2,000~20,000円

不妊治療で一番最初に行う基本治療。排卵の時期を医師が指導した上で、ベストなタイミングで性交を行います。半年から一年ほど続けることも。

ホルモン療法

保険適用後の費用:2,000~20,000円

主にタイミング法と並行して行う治療で、薬や注射でホルモンの不調を整えたり、排卵誘発剤を使って妊娠しやすくします。排卵誘発剤は3回まで保険適用。クリニックによって使う薬剤はさまざまです。

保険適用外の不妊治療は助成金を申請しよう

上記で紹介した以外の人工授精、体外受精、顕微授精などの治療法は、保険適応外となります。これらの治療は費用が高額になることもあるので、助成金制度をチェックしてみましょう。

不妊治療を行うことによって考えられるリスク

不妊治療の方法によっては、多胎を発生させてしまう可能性が高くなると言われています。

  • 多胎による母体側のリスク:妊娠高血圧症候群、妊娠糖尿病をはじめとする合併症の発症
  • 多胎による胎児側のリスク:流早産、発育遅延や低出生体重児(2,500g未満)の出生、先天異常、新生児の死亡率の上昇、障害発症の可能性

多胎妊娠にともなう母子のリスクを回避するために、日本産科婦人科学会と日本生殖医学会は、学会員にむけて体外受精における移植胚数を原則1個にするように指示を出しました。これにより、体外受精における多胎妊娠の頻度は減少しています。

高度生殖医療におけるリスク

体外受精・顕微授精といった、体外で行う不妊治療をまとめて高度生殖医療と呼びますが、体外受精には卵巣過剰刺激症候群(OHSS)、麻酔の合併症、採卵時の卵巣周辺臓器(血管・腸管・膀胱など)損傷といったリスクの可能性があります。また、顕微授精においては低出生体重児の傾向があり、心臓や呼吸器に障害を持つリスク、自閉症や注意欠陥多動性障害のリスクが高いとする報告があがっています。その他、精子凍結に関しては、凍結させた精子を融解する際に精子の運動率が50~80%ほどダウンすることが分かっています。ただし、融解後は再度精子の精製を行い、活発な精子のみを集めて治療に用いています。今のところ、凍結保存をした精子を使って生まれた子どもに先天奇形や発育不良が多くなるといった報告はありません。

男性不妊治療におけるリスク

男性不妊治療「TESE」におけるリスクとして、創部痛、発熱、精巣上体炎、陰嚢内血腫などの合併症が考えられます。予想外の合併症が起きる可能性がゼロとは言えないため、専門クリニックにしっかりと相談をしましょう。不妊治療専門の医療機関で処方されるサプリメント(漢方薬やビタミン剤、ホルモン剤など)を用いた薬物療法の副作用やリスクについては、医師にご確認ください。(2019年2月現在)